大学一般情報教育の調査とDX

【討論概要】大学における一般情報教育は、転機を迎えている。初等中等教育の変化、生成AIの普及、企業が求めるデジタルリテラシーの変化、そして本会が進めているJ27の制定（J17の更新）作業など、目白押しと言える状況である。本パネル討論では、この状況において、一般情報教育の今後のあり方を議論する。

【略歴】1991年早稲田大学理工学部数学科卒業。2014年筑波大学博士（システムズ・マネジメント）。1993年早稲田大学情報科学研究教育センター助手。その後、神戸大学、東京農工大学を経て、現在、放送大学教授。本会広報広聴戦略委員会、一般情報教育委員会、教科書委員会、会誌編集委員会NWG、初等中等教育委員会、情報入試委員会の各委員等。2020年6月から2022年5月まで本会理事（新世代）。

【略歴】1991年早稲田大学理工学部数学科卒業。2014年筑波大学博士（システムズ・マネジメント）。1993年早稲田大学情報科学研究教育センター助手。その後、神戸大学、東京農工大学を経て、現在、放送大学教授。本会広報広聴戦略委員会、一般情報教育委員会、教科書委員会、会誌編集委員会NWG、初等中等教育委員会、情報入試委員会の各委員等。2020年6月から2022年5月まで本会理事（新世代）。

【講演概要】デジタルの進展とDXの潮流は、技術者など特定の専門人材の枠を超え、多くのビジネスパーソンにとって自分事とするべき課題となっている。デジタルリテラシーはビジネスパーソンが身に付けるべき内容の側面からも考えることが必要である。「ITパスポート試験」はデジタルリテラシーを評価する国家試験としてビジネスパーソンを中心に利用が拡大しており年間約30万人が応募している。生成AIの登場と急速な浸透はデジタルリテラシーにも大きな影響を与えることが想定される。また高校での「情報」や大学での「数理・データサイエンス・AI教育プログラム」を通じたデジタル関連の教育も拡充している。経済産業省とIPAでは「ITパスポート試験」を含めた試験制度改革を検討しており、本講演では議論のポイントと改革の方向性について紹介する。

【略歴】経済産業省においてIT・デジタル領域の人材育成政策（デジタルスキル標準、情報処理技術者試験、スキル情報基盤、等）を担当。2025年9月よりIPAに出向しスキルベースの人材育成を推進。

【略歴】経済産業省においてIT・デジタル領域の人材育成政策（デジタルスキル標準、情報処理技術者試験、スキル情報基盤、等）を担当。2025年9月よりIPAに出向しスキルベースの人材育成を推進。

【略歴】2005年慶應義塾大学大学院理工学研究科後期博士課程修了．博士（工学）．現在青山学院大学社会情報学部教授．放送大学教養学部客員教授を兼任．本会セミナー推進委員会委員，ジュニア会員活性化委員会委員，情報入試委員会委員などを歴任．2018年度本会論文賞，優秀教材賞受賞．情報処理推進機構(IPA)　情報処理技術者試験　試験委員．

【略歴】東京女子大卒業後、 女性SE第一期生として富士通入社, ASCIIでビジネスパソコンスクール開校、OAインストラクタを経て、教育・執筆業として独立。1995年から大学で非常勤講師を始め、2007年から現職。学部の情報教育、および一般情報教育のマネジメントを行う。一般情報教育委員会副委員長、教育担当理事、会誌・出版担当理事を務め、現在会誌副編集長。J17では文部科学省の委託による全大学を対象とした情報教育の実態調査を担当。

【略歴】1986年秋田大学鉱山学部電子工学科卒業、1988年同大学大学院修士課程修了、2008年東北学院大学大学院博士課程修了。博士（学術）。1988年秋田県立西目高等学校電子機械科教諭を経て、1991年静岡県立大学経営情報学部助手．現在、同大学同学部教授、同大学ICTイノベーション研究センター長．情報教育、遠隔講義システム等の研究に従事。情報処理学会一般情報教育委員会委員。

【略歴】1991年早稲田大学理工学部数学科卒業。2014年筑波大学博士（システムズ・マネジメント）。1993年早稲田大学情報科学研究教育センター助手。その後、神戸大学、東京農工大学を経て、現在、放送大学教授。本会広報広聴戦略委員会、一般情報教育委員会、教科書委員会、会誌編集委員会NWG、初等中等教育委員会、情報入試委員会の各委員等。2020年6月から2022年5月まで本会理事（新世代）。