電子情報通信学会ソサイエティ大会講演要旨
B-1-1
高基地局における電波伝搬損失測定
○表 英毅・緒方大悟・木村 翔(ソフトバンク)
市街地や住宅地における電波伝搬損失モデルとしてITU勧告P.1410-5がある。ITU勧告P.1410-5では移動局近傍の都市構造が考慮されており、直接波が主体な領域、反射が主体な領域及び回折が主体な領域に分割して伝搬損失を推定できるのが特徴である。ただし、基地局高の適用範囲が70mまでである。本稿では、基地局高150mにおける電波伝搬損失測定を行い、ITU勧告P.1410-5と比較する。