電子情報通信学会総合大会講演要旨
AS-6-9
災害輻輳発信可能時間内の経過時間と通話時間との関係
○佐藤大輔(NTT)・高野裕治(同志社大)・須藤竜之介(九大)・持田岳美(NTT)
災害時に電話番号に応じて発信可能時間帯を割り当てる方式(整理券法)が提案されており,それにより規制していない通話時間をユーザ自ら3割削減する結果が得られている.この発信可能時間帯内の発呼時点と通話時間との関係について分析を行った.結果,発呼時点が時間帯内の後半の方が通話時間が短くなっていることがわかった.通話時間そのものに規制をかけていないため時間帯内後半の通話時間は長くなると予想されたが逆の結果が得られ輻輳沈静化には好都合の結果であることがわかった.