デマンドレスポンスによる需要削減が注目されており、需要側資源として空調機の利用が期待されている。需要削減ポテンシャルを評価するためには、季節や時間によって変わる空調機消費電力を系統大で把握する必要がある。 本研究では、外気温度によって変わる空調機COPと建物の空調負荷率を考慮して東京電力管内における外気温度と業務用空調機消費電力の関係を求めた。COPと空調負荷率は、空調機のエネルギー消費量を評価した先行研究の結果に基づいて作成したモデルより決定した。 電力需給が逼迫する真夏の気温が高い時間帯において空調消費電力が電力需要に占める割合が特に大きくなり、DRによる需要削減に大きく貢献できることが示された。