電子情報通信学会総合大会講演要旨
D-4-14
位置情報と連携したハザードマップデータベース化システムの開発
○松浦草太・岡山龍太・小熊 博(富山高専)
東日本大震災の発災以降,我々の災害に対する危機意識は非常に高まっている.事前にできる人的被害を抑える対策の一つとしてハザードマップがある.ハザードマップにより,地域住民は居住地区の災害危険性について把握でき被害の減少が期待できる.一方,旅行を想定した場合,普段居住していない地域の災害リスクを手軽に把握することは難しい.本研究の目的は,位置情報とハザードマップを連動した災害危機管理通知モデルの開発し,測位通信衛星・モバイル・ネットーク・クラウドを連携した先進ICT技術による新たな防災情報モデルを確立することにある.位置情報に関して日本独自の衛星である準天頂衛星システムQZS(Quasi-Zenith Satellite)が1基により試験運用中であり,GPSとの組み合わせにより測位の高精度化・高信頼化を期待されている.本論文ではハザードマップを簡便にデータベース化するシステムを開発したので報告する.