近年、総合効率の向上を狙って、地域冷暖房システムにコージェネレーションシステムや電気ヒートポンプが導入されることがある。これらの機器が導入されると電力系統との間に電力の融通が生じる。一方、電力系統では、今後、太陽光発電など出力が不安定な電源の導入が進むと、電力系統でLFC調整容量が不足することが懸念される。そこで本論文では地域冷暖房システムにLFC調整容量を持たせることを考えた。地域冷暖房システムにLFC調整容量を持たせるためにはどのような設備容量および運用方法が最適か検討した。また最適設備容量のもとでLFC調整容量を保持して地域冷暖房システムを運用した場合にコストがどの程度増加するか検討を行った。