これまで、太陽光発電(PV)が大量導入したことによる配電系統における逆潮流起因の電圧逸脱を防ぐ対策としてのPV出力抑制を実施したときの損失評価を行ってきた。 2030年には電気自動車(EV)が普及していると考えられる。そこでは、いままで出力抑制していたPV出力を新たにEVの蓄電に利用することができると想定される。 そこで、電圧逸脱防止対策としてEV(蓄電池として)を導入したときのメリット評価を全国大で行う。メリットとは出力抑制していたPV出力からEVに蓄電された分だけ火力発電の燃料費削減・CO2排出量削減ができることである。使用するデータとして、需要家の平休日別の在宅率、全国の代表交通手段分担率のデータなどから推定する。