電力系統を構成する送電線や変圧器などの設備は、熱容量、周波数、過渡安定度および電圧安定性の制約により、その運用限度が決められている。また、これらは系統構成や発電機態勢によっても異なる運用を必要とするため、複雑なものとなっている。現在、運用限度の算出は最も過酷な潮流断面、系統構成、発電機態勢、故障などを想定して行われているため、それ以外の多くの状態では過剰な運用限度となり、発電機を必要以上に抑制するケースが存在する。本論文では複数の目的関数を同時に最適化する多目的最適潮流計算法による運用限度の算出について報告する。