中部電力基幹系統において、トレードオフ関係にある二つ以上の運用限度が存在し、運用上その扱いが困難なものとなっている。 そのため、複数の目的関数を同時に最適化する多目的最適潮流計算法を用いた運用限度の算出について実規模系統で検証を行ったため、その結果を報告する。